【速報】大手仮想通貨取引所の「上場廃止基準」が判明｜バイナンスがAMAで解答

CZ氏のAMA、上場廃止の基準を説明

バイナンスのCZ氏は5日、ツイッター上で2回目の質疑応答を行い、投資家にとって最重要情報である「上場廃止のプロセス」に関して解説した。

Binance (@binance) 2019年3月5日

過去に何度か仮想通貨トークンの上場廃止を行なったBinanceだが、CZ氏は上場廃止（ディリスト Delist）の方針に関する疑問に対し、AMAで応じる形で以下のように答えている。

続けて、CZ氏は上場廃止に関する判断基準について、以下のように言及した。

1. 規模が大きく、すでにサービス・プロダクトを提供しているプロジェクトは、実用性の価値を元に判断しやすい
2. ユーザーベース・プロダクトの両方とも不足している場合、ICO実施からの時間の長さも加味して測定する。長い間プロダクトを出していない場合、プロジェクトの進捗は見られない。
3. プロジェクトの創設者、チーム活動も審査対象としており、連絡に応じない場合は、ブラックリストに入れる可能性が高い。

なおCZ氏は、上場廃止に関する「通知」は行わない方針であることを明言し、インサイダー取引を防ぐために、厳重な情報配信体制を整えていることを主張した。

CZ氏によれば、上場廃止を行なった場合、プロジェクト側やトークンホルダーから非難の声が殺到することも珍しくないが、透明性確保のため、上場廃止したプロジェクトに対して、個別の回答は一切控える方針を貫いているという。