「プライバシー銘柄が仮想通貨市場の鍵となる」コインベースCEOが独自見解を披露

コインベースCEO:匿名通貨の重要性

米大手仮想通貨取引所コインベースのCEOを務めるBrian Armstrongは、プライバシー(匿名)通貨が金融の世界を一新する可能性があると語った。

Armstrongはメディアの「Project Syndicate」に記事を投稿し、その中でプライバシー通貨の秘めるポテンシャルについて見解を披露している。

見解によれば、ZcashやMoneroといったプライバシー通貨は、マネーロンダリング(資金洗浄)といった観点から物議をかもす点は多いものの、そのプライバシー通貨の特徴である「プライバシー保護」の機能が、より安全な金融システムの構築に貢献できると見ている。

プライバシー通貨へのシフトは、インターネットのグローバルスタンダードがHTTPからHTTPSに移った点と似ている。

HTTPSはデフォルトで情報が保護されることが、利用者に理解されることができた。

当然のことながら、当時HTTPSは、銀行や規制当局、法執行機関の間に不安をもたらしたが、インターネットの黎明期には、電子商取引を可能にするために暗号化が必要だった。

仮想通貨が本来のパワーやポテンシャルを完全に発揮するためには、情報の保護が必要不可欠だ。

このように、インターネットの発展になぞらえながら、仮想通貨も同様に、トランザクションの暗号化が求められることになると訴えた。さらにArmstrongは仮想通貨のさらなる普及に欠かせない条件としてウォレットの改善も取り挙げた。

同氏曰く、資金を移動させるために、利用者が直接秘密鍵を保管することの可能な、第三者機関に頼らないノンカストディアルのウォレットが今後重要になってくるとしている。

過去には、コインベースは仮想通貨の普及に向けて、自社アプリウォレットの「Coinbase Wallet」で、ユーザーネーム宛てに簡単に仮想通貨を送れる新機能を導入した。

コインベースのユーザーは送金先のアプリのユーザーネームやアドレスの簡略化サービス「Ethreum Name Service(ENS)」のアドレス宛てに送金することが可能になり、従来の方法と比べ、より手軽に仮想通貨を移動できるようになるという。

参考:Brian Armstrong

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