S.Ninomiya

トランプ大統領による世界各国への相互関税詳細発表で日経平均株価は一時1500円超暴落、株式市場とともに暗号資産（仮想通貨）市場も急落し、XRP（リップル）やソラナ（SOL）などの主要アルトは軒並み前週比で二桁マイナスに。一方、4月9日の上乗せ関税適用までに交渉による緩和の可能性も。

4月2日のトランプ関税発表を控え、ビットコイン市場は複雑な状況に直面している。一方ではETFへの資金流入が9営業日連続で続き回復の兆しを見せる一方、マイニングコストは87,000ドルまで上昇。さらにハッシュレートは史上最高の8億5,000万TH/sを記録するという矛盾した状況だ。市場のリスク回避姿勢が強まる中、投資家とマイナーの動向から見える業界の今後を分析する。

4月2日に迫るトランプ米大統領の関税発表が株やビットコイン（BTC）市場に大きな不確実性をもたらしている。著名投資家は今年最大の市場イベントと位置づけ3つのシナリオを提示した。一方、ピーター・ブラントはビットコイン（BTC）の65,600ドルへの下落リスクを警告している。