CoinPost編集部

仮想通貨ビットコインは日本時間6月23日から24日にかけて一時10万ドルを下回ったが、トランプ大統領がイスラエルとイランの停戦合意を示唆したことで急反発し、イスラエル・イラン紛争開始時の価格帯まで回復した。

イラン国会がホルムズ海峡封鎖を承認したとの報道を受け、ビットコインが一時10万ドルの大台を割り込む急落を記録。原油価格高騰による景気後退懸念が仮想通貨市場を直撃した。デリバティブ市場ではショートポジション増加が目立つ一方、バックワーデーション発生で現物需要超過も確認。過去の地政学リスク時にはBTC価格上昇の傾向もあり、今後の制裁措置動向が市場の方向性を左右する重要なポイントとなっている。